プレスリリース

プレスリリース

海外人事担当者を対象とした 「海外子女教育基礎講座2024」 を開催しました2024.06.14

5月28日、弊財団の維持会員企業・団体向けに「海外子女教育基礎講座 2024」をオンラインで開催しました。

本講座は、特に海外人事経験の浅い企業・団体の担当者を対象に、海外の学校や教育環境等に関する概要のほか、帰国時の学校選択における留意点など、海外子女教育に関する基礎的な内容を理解し、海外人事業務の参考としてもらうことを目的として毎年開催しているものです。今年度は93社131名の方が参加されました。参加者の6割程度は、この1年の間に海外人事の担当となった方でした。
 

講座は2部構成となり、第1部では、弊財団の教育アドバイザーから、海外赴任に家族を帯同するにあたって知っておきたいことについて、以下ポイント別に説明を行いました。

@出国前の手続きについて

在籍学校から受け取るべき書類や、必要な予防接種、教科書の受け取り方法などについて。

A海外での教育・学校選択

海外での学校のおもな選択肢(現地校、インターナショナルスクール、日本人学校)と、それぞれの制度や特色、費用、カリキュラムなどについて。

B海外での幼児教育(言語・幼稚園)

母語の成長の仕組みを交え、海外で日本語を育てる方法について。また、幼稚園の種類や選択について。

C帰国後の学校選択等

帰国後に家族として気を付けたいこと(メンタル面など)を含め、小学校、中学校、高校、大学それぞれの帰国子女受入体制や入試制度について。

最後に、教育アドバイザーからのお願いとして、帯同する家族に対して人事担当の方に配慮していただきたいポイントについて解説を行い、併せて教育相談の活用を薦めました。

また、第2部では弊財団が行っている駐在員家族向けの教育サービスや人事担当者向けのイベントについて紹介しました。
 

参加者からは「海外の学校制度の基本的な情報をまとまった形で聞くことができ、大変わかりやすかった」、「母語の習得時期の大切さが聞けてよかった。早期から子供を英語環境に置きたい社員が多いので参考になった」、「子女教育についてはプライベートなことなのでサポートが難しいという面があった。教育相談などJOESのサービスがあるというのは心強く感じた。周知に努めたい」など、たくさんの感想が寄せられました。

一覧に戻る