海外子女教育ニュース

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アメリカの教育関係者が海外子女教育振興財団に来訪(2019年8月号)2019.07.23

今年で30回目となるニューヨーク日本商工会議所主催「米国人教育者日本派遣プログラム」の一環として、アメリカのコネティカット州、ニューヨーク州、ニュージャージー州の教育関係者等16人が7月1日、海外子女教育振興財団東京本部(東京都港区)に来訪し、日本の教育について説明を受けたほか、日米の教育事情等に関して情報を交換した。本財団等からは約20人が参加した。
はじめに本財団の中村雅治理事長が歓迎のあいさつに立ち、続いてライシティー学校区教育長のエリック・バーン氏が来訪者を代表して本会開催に謝意を示した。
本財団の職員が本財団のサービス等に関して説明したのち、文部科学省国立教育政策研究所の国際研究・協力部総括研究官の沼野太郎氏が日本の教育一般について、学校・教員・児童生徒の数の推移等のデータを示しながら説明したほか、教員の仕事内容や研修に関してもユーモアを交えて解説した。
次に、本財団の佐々信行教育相談員が帰国子女を受け入れている学校について、受け入れ体制や選抜試験の内容に関して説明した。
その後、本財団の外国語保持教室のクリス・ベイファス氏が「日本の公立小学校」について映像で紹介し、一日の流れをひとりの小学生を通して具体的に示した。給食や掃除、授業や休み時間など、日本ならではの様子が映し出されると、アメリカ人の先生たちから驚きの声が上がった。
さらにニューヨークの現地校に6歳から12歳まで通った経験を持つ帰国生にインタビューした動画も披露。帰国生から、アメリカでの学校生活がかけがえのない体験になっていることや、先生や友達が歓迎してくれたことへの感謝の思いが語られた。そして現在はタイ語を大学で専攻しているその帰国生が本会に来ていることが告げられると、大きな拍手が起きた。
質疑応答では、アメリカ側から特別支援教育に関する質問等が挙がったほか、本会で流された動画をアメリカで広く紹介したいとの要望も出された。「日本人の子どもがクラスになじむためのアイディア」について聞かれた際は、帰国生から「クラスで、母がつくったおにぎりをふるまう機会を与えてもらい、みんなから喜ばれた思い出がある」と語られると、その微笑ましいエピソードに場内から歓声が上がった。
情報交換後はランチを楽しみながら教育談議に花が咲いた。今後も交流を続けていくことが約束され、惜しまれつつの散会となった。

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