海外子女教育ニュース

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第68回グローバル化社会の教育研究会開催(2019年3月号)2019.02.19

2月5日、68回目となる「グローバル化社会の教育研究会」が森上教育研究所(東京都千代田区)で開かれ、教育関係者を中心に約30人の参加があった。「2020年度からの大学入試改革の行方─中学・高校・大学における英語教育の何が変わろうとしているのか」をテーマに、大妻女子大学・同大学院教授で、早稲田大学講師、セント・ジョゼフ大学客員教授、英語教育研究所長でもある服部孝彦氏が話題提供を行った。
服部氏は日米の教育を受けた元帰国生。文部科学省のSGH企画評価会議メンバー、国連英検統括監修官、JSAF-IELTSアカデミック・スーパーバイザーを務めるなど、いろいろな教育現場で改革に携わっている。
服部氏はまず、受験は情報戦であり、その情報が出た意味を考える必要があると述べ、大学入試改革が行われる背景の一つに、これから必要とされる力が「考える力」に移行してきている点を挙げた。
2020年度から行われる大学入学共通テストは、大学教育を受けるために必要な能力について把握することを目的に、知識・技能を有しているかの評価も行いつつ、思考力・判断力・表現力を中心に評価するものと説明。各教科・科目の特質に応じ、さまざまな知識を複合的に組み合わせて正解を導き出す問題に変わり、具体的には「国語と数学に記述式問題の導入」「英語の四技能(「聞く」「話す」「読む」「書く」)を評価するための外部検定試験の活用」「マークシート式問題をより思考力・判断力・表現力を評価できるように見直し」等が実施されると解説した。
さらに外部検定試験の特徴のほか、各教科の問題例、諸大学の入試への取り組み例等も示したうえで、今後の英語教育には英語力のみならず、数学や社会などほかの教科・科目とも連携させた深い学びを行うことが大切だと述べた。
服部氏のユーモアある講演に会場は盛り上がり、「生徒に英語を習得させるために大切なことは」「帰国生が国内の大学を目指す場合の得策はあるか」等の質問が終了時刻まで絶え間なく出された。

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